長期的な記憶をつかさどる前頭葉の活性度を調べることで、認知症につながる脳の機能低下を早期に発見できる新しい診断方法を、京都府立医科大学（京都市上京区）の中川正法教授（神経内科学）らが開発し、１４日発表した。近赤外光で脳の活動を解析する検査機器を活用した新手法で、２０日から週１回、診断を始めるという。中川教授は「認知症の早期発見だけでなく、未然防止につながる可能性もある」としている。
認知症診断では、口頭テストと磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）による診察で、脳に委縮（いしゅく）がないかなど形態の異常を調べる方法が一般的。中川教授らは、これに加えて、同機器を使った検査を取り入れた。
新手法では、光ファイバーで解析用パソコンにつながれたバンドを頭に取り付け、１分間に動物や野菜の名前を任意にできるだけ多く言う検査を数回実施。その間、光ファイバーから近赤外光を前頭葉に流し、どれだけ活発に動いているかを調査する。調査の結果、認知症で脳の形態異常より先に現れる機能低下をキャッチすることができ、早期発見につながるという。
入院患者ら約１０人にテストしたところ、数人について軽度の認知症が確認できたといい、中川教授は「早期認知症を見つけるのはＭＲＩだけでは限界があった。
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